定点観測

スポーツ協賛の地方スタイルを探せ!

東京五輪の国内企業のスポンサー料の合計は,約3920億円だ.
スポンサーになると,東京2020の公式エンブレムやマスコット,JOCやJPCのエンブレムやスローガン「がんばれ!ニッポン!」などが使用できるようになり,商品・サービスのサプライ権や大会関連グッズ等の利用権が得られ,大会会場におけるプロモーションなどが展開できるようになる.
五輪は世界中の人が関心を寄せるビッグ・スポーツイベントだから,多額のスポンサー料を払っても見合うだけの広告宣伝効果や企業ブランディング効果があるのだろう.

一方,地方のスポーツイベントへの企業協賛は,頑張らないと集まらない.
広告宣伝効果はそれほど大きくないから,イベントで企業ロゴの掲出があったとしても,協賛の支出目的は「社会貢献(CSR)」になることが多い.

確かに,協賛企業としては,社会貢献にかけた経費が一定額あることで,補助金や銀行融資が受けやすくなったり税金対策にもなるから,全く意味がないわけではないのだが,協賛金がどれほどの社会貢献になっているかは測定できないから,社会貢献としてのスポーツ協賛は「気持ちの問題」だ.つまり,地方における企業のスポーツ協賛は,形も効果も見えない社会貢献という霞を食っているような状況だと言えるだろう.

これは,五輪がうらやましい,という話ではない.地方にしかないイノベーションの種がありそう,という話だ.
広告宣伝でも社会貢献でもない,新しい協賛目的と効果を発明することができれば,地方でもスポーツ協賛が活性化するのではないか,と思うのだ.
ずっと頭の片隅で考え続けているから,そのうち何か閃きそうな気がしている.

髙岡 敦史

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髙岡 敦史
スポーツまちづくり会社・合同会社Sports Drive 社長 岡山大学大学院教育学研究科 准教授、博士(体育科学) スポーツ経営学を専門とする研究者であり、スポーツまちづくりの現場に多く参画している。近著に『スポーツまちづくりの教科書』(2019年、青弓社)。